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TOMAS TOKYO BOEKI GROUP

企業情報 主な実績(計測系・開発系)

テービーテックが手掛けてきた確かな実績

テービーテックは自動車製造業を中心とした各種分野で、独自のノウハウに基づいてパッケージソフトの開発やさまざまなシステムの受託開発を行っています。 お客様に密着したサポートを常に心がけ、業務の効率化に寄与しています。



主なシステム開発・導入実績年表 テービーテック 開発実績・導入実績


大手自動車メーカー向けシステム

  工場向け原価管理システム

変動費や固定費が日々単位で視える原価管理システム
原材料費や仕入原価、残業手当のような変動費を視える化することで、通常とは異なる数値の変化から問題を予知。
例えば、通常より残業が多かった場合に何かトラブルが発生したのでは、と管理部門での予測が可能に。 問題が大きくなる前に対策することでコスト削減や生産性の向上に貢献。

  自動車ライン統合生産準備支援システム

生産ライン構築の為の予算管理、発注管理、生産準備を支援する統合生準支援システム
どんな作業をいつ、誰がおこなうのか、業務標準をシステムに落とし込み、計画と実績を視える化することで、段取りどおりに進んでいるか進捗を確認。
業務の標準化と、業務遅延および業務忘れを防止する機能により、正確な業務遂行に貢献。 生産ラインの設備構成に沿って各種情報を管理する為、ラインにまつわる様々な業務に情報活用が可能となり、付随業務の効率化を実現。

  工具・刃具・管理システム

工具・刃具の実績管理(使用、研削)、予算管理、費用管理を支援する統合管理システム
工具・刃具を固体識別し、それらを何時間使ったか、どんなメンテナンスをしたのか等の状態を記録。 消耗品である刃具は、機械加工工程においてコストのウェイトが高い。
予算管理機能による無駄のない調達、実績管理機能によって刃具を無駄なく使いきることができ、コスト圧縮に貢献。 適正なタイミングでのメンテナンスが可能となり、刃具の長寿命化、加工不良防止につながり、生産性の向上を実現。

  鋳物生産管理システム

鋳物製造の生産視える化システム
生産ラインの各種実績(主原料、添加材、溶解炉使用、保温炉使用)、原価システムの材料購入実績および、 品質システムからフィードバックされる不良情報を統合管理することで、鋳物生産の視える化を実現。
また、設備からの情報を読み取り歩留まり率を分析することで、材料を溶解して再利用できる鋳物製造において、従来視え辛かった製品毎の鋳物素材費の視える化にも成功。

製造メーカー、設備メーカー向けシステム

  総合業務支援システム

以下4機能を統合した業務支援システムを開発および導入

 ① 案件/原価企画/視える化システム


引合、商談、見積から受注後まで、個別案件毎の見積原価、見通し原価、実績原価の状況をさまざまな切り口から視える化。
異常原価の早期発見や、過去案件の実績から今まで把握し辛かった実際原価や標準原価を基にした目標原価の策定をサポートし、より大きな利益を生み出す仕組みづくりに貢献。

 ②工程標準化システム


社内のさまざまな業務に標準工程テンプレートを適用し、自工程完結を促進するシステム。
属人的になりがちな先行受注フェーズの作業に本システムを導入し、構想設計や原価見積など、工程毎のアウトプット品質の向上や平準化を実現。

 ③ 販売購買管理システム


標準的な販売購買機能に加え、個別案件毎の発注に対する原価予算枠の管理や決裁管理が可能。
仕入先へのWEBによる発注内示や注文書発行、工場内でのハンディターミナルを利用した受入品の棚管理、倉庫移動、個別引当にも対応し、業務の精度向上および省力化を実現。

 ④ 個別原価計算システム


他システムで発生する原価データなど、今まで別々に管理していた原価データを、すべて一元的に統合し、月次の締管理、個別原価集計処理、各種経理帳票の作成作業の省力化を実現。
分納案件の適正な売上原価計算や、案件状況毎の原価引落管理が可能。 すべての原価データを仕訳形式で保持しているため、会計データとの親和性が高く、外部会計システムとの連携も容易。

東京貿易グループ向けシステム

 統合型オールインワン基幹システム

ホールディングス、マルチカンパニー制対応のための基幹システム
エネルギー関係、鉄鋼、金属、機械など、異なる事業を手がける11社で構成する東京貿易グループ全体の“財務視える化”を実現。
システム機能は、営業支援、受注・販売管理、在庫管理、輸出・輸入・三国間、財務会計、管理会計、人事給与、資産管理まで 幅広く、オールインワンで基幹システムに統合することに成功。
グループ全体での統合基幹システムの導入により、各社経理部門の連結決算業務の省略化に大きく貢献。 また、経理・財務の専門知識がない社員でも、システム化により簡単に業務をこなすことが可能となり、人件費削減にも貢献。